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遺言書作成上の注意点

遺言書の訂正方法

1. 遺言書の訂正

自筆証書遺言、秘密証書遺言については、遺言の加除、 その他の変更は、 遺言者がその場所を指示し、 これを変更した旨を付記して特にこれに署名し、 かつその変更場所に押印しなければならないことになっています(民法968条2項)。

具体的な流れを以下のとおりです。

  1. 遺言書の訂正箇所に、加入の場合は{ のしるしを付け、削除・訂正の場合は原文が判読できるように二重線で消して、その付近に正しい文言を記入する
  2. 変更した箇所に、削除・訂正の場合は二重線にかかるように、遺言書に押印した印鑑で押印する。
  3. 変更した部分の欄外(変更した行と同じ位置)に「本行○字加入○字削除」というように付記するか、遺言書の末尾に「本遺言書第五項第四行目『○○○』とあるのを『○○○』と訂正した」などのように付記する。
  4. 訂正した旨付記した箇所に、遺言者本人が署名する。
    「○字加入 ○字削除 甲山太郎」
    「『○○○』と訂正した 乙川花子」

2. 遺言書の訂正の効力

公正証書遺言の場合についても、文字の挿入や削除について、その字数及びその箇所を欄外又は末尾の余白に記載して、変更箇所に捺印しなければならないことになっています(公証人法38条)。

公正証書の場合、方式違反の訂正は効力を生じないと明記されていますが(公証人法38条)、自筆証書遺言、秘密証書遺言について、方式違反の訂正について訂正の効力を認めてよいかが問題となります。

民法が遺言書の訂正の方式を法定していること、公正証書における方式違反の効果との比較から、方式違反の訂正は、自筆証書遺言、秘密証書遺言ともに効力を有しないと解釈する立場が有力です。

3. 遺言全体への影響

次に方式違反の訂正があった場合に、その訂正条項のみならず、遺言全体が無効になるかという問題が生じます。 この場合は、遺言全体に占める訂正条項の重要性から判断して、訂正条項の無効が遺言全体に重大な影響を及し、遺言の趣旨、目的を没却する場合にのみ、遺言全体が無効になると解釈する立場が有力です。

このように遺言書の訂正を誤ると、遺言書全体が無効となるなどのおそれがありますので、できる限り書き直す方が無用のトラブルを避けることになります。

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